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【AFP監修】頭金なしで6,000万円の住宅ローンを組む場合の、返済額や理想の年収!注意ポイント

2021年5月20日

頭金なしで住宅ローンが組めるかどうか知りたい」「どのくらい年収があれば無理なく返済できるか知りたい」といった方もいらっしゃるでしょう。

人生最大の買い物といわれる住宅購入。
思わぬタイミングで理想の物件が見つかることもあるでしょう。

しかしながら、必ずしもすぐに頭金が準備できる訳ではないですよね。

本記事では、頭金なしで6,000万円の住宅ローンを組む場合の返済額や理想の年収について紹介します。
合わせて、ローンを組むうえで注意しておきたいポイント理想の年収に満たない場合の対処法についても紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。

この記事の監修者

逆瀬川 勇造
2級FP技能士(AFP)、宅建士、相続管理士
明治学院大学を卒業後、地方銀行にてリテール業務に従事し顧客の住宅ローンやカードローンなど担当。
住宅会社の営業部長として7年間従事した後、2018年10月に金融や不動産を中心としたフリーライターとして独立。

頭金なしで6,000万円の住宅ローンは組める?

頭金なしで6,000万円の住宅ローンを組めるのでしょうか。
結論から述べると、頭金なしで6,000万円の住宅ローンを組むことは可能です

しかしながら、一定以上の年収がないと審査に通るのは難しいといえます。

ローンを組む場合、年間の返済額が年収の30%以内に収まっているかどうかが審査を通過するポイントです。
この年収の30%とは、住宅返済だけでなく、マイカーローンやフリーローンなどの借入返済も合算しなくてはなりません。
年間返済額が年収の範囲内に収まらない場合、審査を通過できない可能性が高いでしょう。

また、銀行審査時点で、自己資金の有無が指摘される可能性が高いです。
こうした点を踏まえると、頭金なしで6,000万円の住宅ローンを組むことは可能ではありますが、簡単には通らないといえるでしょう。

頭金なしで6,000万円の住宅ローンを組むための目安とは

頭金なしで6,000万円の住宅ローンを組むための目安とは

頭金なしで6,000万円の住宅ローンを組むための目安として、返済額や年収はいくらぐらい必要になるでしょうか。
以下の通りご紹介しますので、それぞれ見ていきましょう。

・6,000万円で住宅ローンを組んだ場合の返済額はいくら?
・年収はいくら必要?理想の年収は?

6,000万円で住宅ローンを組んだ場合の返済額はいくら?

6,000万円で住宅ローンを組んだ場合の返済額はいくらでしょうか。
借入期間ごとの返済額シミュレーションは以下の通りです。

借入期間 20年 30年 35年
毎月返済額 289,527円 207,072円 183,710円
年間返済額 3,474,324円 2,484,864円 2,204,520円

※ボーナス払いなし・全期間金利1.5%で返済した場合のシミュレーション

年収はいくら必要?理想の年収は?

6,000万円でローンを組むには、年収はいくらぐらい必要でしょうか。
上記表の返済額を年収の30%程度であったと仮定した場合、最低限必要な年収は以下の通りです。

借入期間 年収
20年 11,600,000円
30年 8,300,000円
35年 7,400,000円

上記はあくまでも参考値となりますが、借入期間が35年であれば740万円以上の年収があることが必須条件といえるでしょう。
しかしながら、実際には、生活費やその他必要経費などを考慮すると返済していくのは至難の業といえます。
6,000万円もの金額を全て借入で対応しようとするのであれば、理想年収として1,200万円以上は必要といえるでしょう。

本当に返済できる?年収ごとの返済シミュレーション&借入可能額の目安をご紹介

本当に返済できる?年収ごとの返済シミュレーション&借入可能額の目安をご紹介

ローンを組む場合、本当に返済ができるかどうかが重要です。
年収ごとの返済額・借入可能限度額の目安について下表の通りご紹介します。

年収別 年間返済額・借入可能限度額の目安表(期間35年・金利1.5%にて試算)
年収額 年間返済額の目安 借入可能限度額の目安
300万円 90万円 2,450万円
400万円 120万円 3,260万円
500万円 150万円 4,080万円
600万円 180万円 4,900万円
700万円 210万円 5,715万円
800万円 240万円 6,530万円
900万円 270万円 7,350万円
1,000万円 300万円 8,165万円
1,100万円 330万円 8,980万円
1,200万円 360万円 9,800万円
1,300万円 390万円 10,600万円
1,400万円 420万円 11,430万円
1,500万円 450万円 12,240万円

※本シミュレーションでは、住宅ローン以外の借入がない条件にて試算。

上記シミュレーションはあくまでも年間返済額から借入限度額を算出したものです。
実際には、家族構成による生計費や物件情報・申込者の属性情報などを総合的に判断したうえで金額が決まります。
あくまでも目安であり、実際にはもっと余裕を持った返済額とすることをおすすめします。

住宅ローンは長期間にわたって返済が続くものです。
返済ができない場合、自宅を手放さなくてはならないなどのケースが想定されます。
本当に返済できるかどうかをしっかりと検討するようにしましょう。

6,000万円の住宅ローンを無理なく返済する3つのポイント

6,000万円の住宅ローンを無理なく返済する3つのポイント

住宅ローンを組んだ場合に、無理なく返済するにはどうようなポイントを抑えるとよいでしょうか。
3つのポイントについて以下の通りご紹介しますので、それぞれ見てきましょう。

  • 頭金の割合を増やす
  • 繰り上げ返済を利用する
  • 定年までに完済する

頭金の割合を増やす

頭金の割合を増やすことができれば、月々の返済額を抑えることが可能です。

6,000万円全額を借り入れた場合、必然的に年間に返済しなくてはならない金額も高額になってきます。
頭金の割合を増やすことができれば、その分借入金額を少なくできます。

返済額を減らすことで毎月の返済額を少なくできるので、無理なく返済できるでしょう。

繰り上げ返済を利用する

繰り上げ返済を利用するのも無理なく返済するポイントの1つです。

余裕資金が貯まったところで繰り上げ返済を行えば、毎月の返済額を減らしたり、返済期間を短くしたりできます。
自身の状況に合わせて繰り上げ返済を活用していくことで、無理なく返済できるでしょう。

しかしながら、繰り上げ返済を行う場合、金融機関によっては繰り上げ返済手数料が発生する可能性があります。
手数料と繰り上げ返済によって減少する毎月返済額や支払利息額を考慮した上で行うことがおすすめです。

定年までに完済する

定年までに完済することも無理なく返済するポイントといえるでしょう。

定年すると、これまでの給与から大きく減少してしまうケースが考えられます。
例えば、年金収入のみとなった場合には、定年前の返済を続けていくのは困難でしょう。

退職金による一括返済も1つの方法ですが、老後の生活を考えると手元に資金を残しておきたいものです。
毎月の返済負担が重くのしかかることで老後の生活に影響が出ないためにも、定年までに完済できるような返済計画を立てていきましょう。

理想の年収に満たない場合の5つの対処法

理想の年収に満たない場合の5つの対処法

6,000万円の住宅ローンを組むためには、年収1,200万円は必要であることは上記の通りです。
では、理想年収に満たない場合、どのような対処法を取ればよいでしょうか。
理想の年収に満たない場合の対処法について5つご紹介します。

・頭金が貯まるまで貯金する
・購入する住宅を見直してみる
・夫婦の収入を合算する
・世帯収入を増やす
・両親や祖父母から資金援助を受ける

それぞれ見ていきましょう。

頭金が貯まるまで貯金する

頭金が貯まるまで貯金する対処法が挙げられるでしょう。
頭金を増やせば借入金額を抑えられるため、月々の返済負担を減らすことが可能です。
理想年収に満たない場合には、住宅資金が貯まるまで、購入時期を遅らせることも対処法として有効といえます。

ただし、返済開始年齢が遅れると、定年までに完済できない可能性が考えられる点に注意しておきましょう。

しかしながら、思いがけないタイミングで理想の物件に出会うことは十分に考えられます。
また、日々の生活の中で急に資金が必要になることも多いでしょう。

こうした場面に遭遇した場合に対応できるように、普段から貯金しておく習慣を身に付けておくことをおすすめします。

購入する住宅を見直してみる

購入する住宅を見直すのも1つの方法です。

購入物件を見直せば、現在の年収に見合った物件が見つかる可能性も考えられます。
例えば、「新築物件ではなく中古物件を検討する」「エリアを変えて検討する」といった方法で再検討してみるとよいでしょう。
注文住宅で検討している場合には、こだわりを減らしてみるのも1つの方法です。

夫婦の収入を合算する

理想の年収に満たない場合、夫婦の収入を合算するのも対処法として有効でしょう。

本人で年収要件に満たない場合、連帯債務者や連帯保証人として配偶者を立てることで収入を合算することで審査可能となります。
しかしながら、借入後に配偶者が病気や転職などで収入が減少した場合であっても返済は続くため、注意が必要です。

世帯収入を増やす

世帯収入を増やすのも対処方法として挙げられるでしょう。

配偶者の一方が専業主婦・主夫の場合には、新たにパート等によって世帯収入が増えることで審査承認となる可能性があります。
ただし、一時的な収入増加の場合や将来的に収入が減少した場合でも返済は続きます。
収入が減少しても返済が継続できるかどうかを考えるようにしましょう。

両親や祖父母から資金援助を受ける

両親や祖父母から資金援助を受ける方法も対処法として有効です。

資金援助を受けることで借入金額を少なくできるため、返済比率を抑えられます。
住宅取得に係る資金の贈与であれば、一定の条件を満たすことで最大1,200万円まで非課税となる特例が利用可能です。

直系尊属から住宅取得等資金の贈与を受けた場合の贈与税の非課税措置について、次の措置を講ずる。 1令和3年4月1日から同年12月31日までの間に住宅用家屋の新築等に係る契約を締結した場合における非課税限度額を、次のとおり、令和2年4月1日から令和3年3月31日までの間の非課税限度額と同額まで引き上げる

出典:財務省HP

両親や祖父母から資金援助を受ける場合には、早めに検討しておきましょう。

住宅ローンを組む時の4つの注意点とは

住宅ローンを組む場合、どのような点に注意するとよいでしょうか。
ローンを組む際の注意点について以下の通りご紹介します。

・住宅ローン金利に注意しよう
・本当に返済できるか考えてみよう
・ずっと同じ収入が得られるとは限らない
・教育費や老後の資金も考えておこう

住宅ローン金利に注意しよう

住宅ローンを組む際には、金利に注意しましょう。

現在は、日銀のマイナス金利政策の影響も手伝い、かつてないほどの低金利水準となっています。
そのため、金融機関によっては1%を下回る低金利で住宅ローンを組むことが可能です。

しかしながら、住宅ローンは長期間にわたって返済が続くものです。
今後の景気状況によっては金利が上がる可能性も考えられます。
金利が上昇することで、毎月返済額も増加してしまうため、金利が上昇した場合の金利負担も考慮した上で検討しましょう。

本当に返済できるか考えてみよう

高額な住宅ローンを組んだ場合、それだけ毎月の返済負担が大きくなってしまうものです。
本当に返済できるかをしっかり考えるようにしましょう。

金利の変動や収入環境の変化によって返済負担が大きくなり、返済できなくなる可能性が考えられます。
長期間にわたる住宅ローンの返済ができるかを考えて検討しましょう。

ずっと同じ収入が得られるとは限らない

ずっと同じ収入が得られるとは限らない点に注意しておきましょう。
収入合算で借入れを行う場合には、配偶者の妊娠出産や病気によって収入が減少してしまう可能性が考えられます。
また、定年や転職による減収や勤務先の倒産や解雇などの要因も考えられるでしょう。
ずっと同じ収入が得られるとは限らないため、住宅ローンを組む際にはこうした点にも注意が必要です。

教育費や老後の資金も考えておこう

ローンを組む際には、教育費や老後の資金も考えたうえで計画を立てるようにしましょう。

子供がいる家庭の場合、子供の成長に合わせた教育資金が必要となります。
また、自身の老後の生活資金を確保するための貯蓄も重要です。

ローンの返済に追われてしまい、教育費や老後資金が貯められないといったケースが想定されます。
ライフステージにあわせて必要となる資金を考慮した上で、ローンを組むようにしましょう。

まとめ 頭金なしで6,000万円の住宅ローンは組める!(条件あり)

頭金なしで6,000万円の住宅ローンを組む場合の、返済額や理想の年収!注意ポイント

本記事では、6,000万円の住宅ローンを組む場合の注意点や、理想年収に満たない場合の対処法について詳しくご紹介しました。
6,000万円の住宅ローンを組むためのポイントを今一度おさらいしましょう。

6,000万円の住宅ローンを組むためのポイント

 

・無理をすればギリギリ年収740万円くらいで借入が可能(審査による)

・6,000万円を全て借入で対応しようとするのであれば、理想年収として1,200万円以上は必要

・一人で年収1,200万円に満たない場合は、世帯年収(夫婦で)年収1,200万円あればOK!

・二人合わせても理想年収に満たない場合は、頭金を用意して、借入金額を下げよう!

※必要に応じて、理想年収に満たない場合の5つの対処法もおさらいしてください。

人生最大の買い物といわれる住宅購入。

住宅ローンを組むと長期間にわたって返済が続くものです。
本当に返済できるかどうかをしっかりと考えたうえで、返済計画を立てるようにしましょう。

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  • この記事を書いた人

yuzo_sakasegawa

明治学院大学を卒業後、地方銀行にてリテール業務に従事し顧客の住宅ローンやカードローンなど担当。住宅会社の営業部長として7年間従事た後、2018年10月に金融や不動産を中心としたフリーライターとして独立。2020年10月に合同会社7pocketsを設立しました。2級FP技能士(AFP)、宅建士、相続管理士。

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